世界中におけるデジタル環境が加速化する中で、日本が後れをとらないためにも必要とされるIT人材の育成は急務とされています。
という難しい話は話として、単純なことをいえば「とっても必要なのに足りていない人材」にあなたがなったら、どうなるでしょうか？ どこの企業も喉から手が出るほど欲しい人材ですから、当然ながら高い報酬や好待遇で迎え入れようとするでしょう。つまり高年収の仕事を得られる可能性が高いということです。
さらに人材不足の現場では常に人を必要としていますから、転職やキャリア採用（中途採用）も盛んです。男性だけでなく、たとえば女性が結婚・出産などブランクを経たとしても、スキルアップやブラッシュアップすれば、良い条件での復職も可能になります。
今回の記事では、IT人材の不足について深掘りし、どんな人材をめざせばよいのかを解説します。
IT人材の「量」は今もこれからも不足
足りない足りないと言われるITの人材、本当に人材不足なのでしょうか？
上記は国が公表しているIT系人材の推移予想です。需要の伸びによって必要とされる人数に違いがでるので、伸びが高い・中程度、低いの3段階のシミュレーションが行われていますが、真ん中をとっても2030年には45万人の人材不足になる予想をたてています。
そもそもIT人材とは？
- システムコンサルタント
- 設計者
- ソフトウェア作成
- 情報処理・通信技術
経済産業省がみずほ情報総研株式会社に委託した「IT人材の需給に関する調査」では、主に情報サービス業、インターネ ット付随サービス業（ITサービスやソフトウェア等を提供するIT企業）及び、ユーザ ー企業（ITを活用する一般企業)の情報システム部門等に属する人を「IT人材」と称しています。
この調査の対象ではありませんが、ITを活用したビジネスを展開する事業に関わる現場IT人材・デジタル人材と称する人も今後、さらに必要とされるでしょう。たとえば、企業のデジタル化を推進するために「デジタルビジネス事業部」を設置し、そこで働く人もこれからはIT人材として需要が高まると言われています。
IT人材の「質」が問われる
実はもうひとつ切実な問題として浮上しているのが「人材の質」です。本当に必要とされるスキルや経験をもった人材がいない、だから企業は常に「人材不足」という問題です。
たとえば中途採用で面接や実技を見ても、ニーズにあったレベルの人材がいないから「採用できない」わけです。
ユーザー企業を対象とした調査では、2016年度調査から2018年度調査までIT人材の“質”が「大幅に不足している」割合が33％前後であったものが、2019年度調査では39.5％となる変化が見られた。
出典：IT人材白書2020
これまでは一定のスキルさえ持っていれば、IT人材として重宝されました。今ではプログラミング技術を持つ人自体は増えており、必要とされる人材のスキルはより高度になっています。
企業が求めるIT人材になることで、端的にいえば「高収入が得られる」わけです。需要と供給のバランスで、供給が足りず、高度なスキルを持つ人材が少なければ売手市場です。では、もっと具体的に求められるIT人材になるためについて、深掘りしていきましょう。
求められるIT人材になるためには
上記は現在のIT企業が社員等の給与を決定する際に重視している項目です。棒グラフがいくつもあるのは、システム関係やWebサービスなど企業の業種別に表示しているからです。いずれにしても、以下の3つがポイントです。
- ITスキルのレベル
- コミュニケーション能力
- 成果
つまり、スキルがあり、人とコミュニケーションをとって円滑に仕事を進め、きちんと結果（成果）をだす人には高い給与を支払うということですね。
さて、別の面から考えてみましょう。基礎的なITスキルとコミュニケーション力は「あって当然」の前提で、それ以上に求められる人材になるためにはどうしたらいいのでしょうか。キーワードは「情報セキュリティ」と「先端IT人材」です。
プログラミングの基礎とコミュニケーション力
当たり前ですが、IT系の職種に就くにはプログラミング等のスキルを習得していなくてはなりません。プログラミングスキルを学んでいるのは大前提ですが、それだけでなくコミュニケーション力も大切です。
たとえばプログラマーはプログラミングだけができればよい、わけではないですよね。
何をするにおいてもプロジェクトは分業され、管理する人やまとめる人がいて、それぞれの領域で仕事を進めます。この時、他の工程に携わる人たちときちんと意思疎通ができなければプロジェクトは成功しません。たとえフリーランスで独立していても、仕事をふる人とのやり取りはとても大切です。
情報セキュリティ人材が足りない
私たちがインターネットやコンピュータを安心して使い続けられるように、大切な情報が外部に漏れたり、ウイルスに感染してデータが壊されたり、普段使っているサービスが急に使えなくなったりしないように、必要な対策をすること。それが情報セキュリティ対策です。
出典：国民のための情報セキュリティサイト/総務省
IT人材として最近とくに注目されているのが情報セキュリティのスペシャリストです。
ご存知のとおり、これまでにも何度か大手企業がハッキングされ個人情報が盗まれるということがありました。不正アクセス、サイバー攻撃、デバイスからの情報漏洩など、セキュリティを万全にするのは急務であり、そのための人材が圧倒的に足りていません。
先端IT人材の需要が高まる
専門的かつレベルの高いスキルを身に付けた「先端IT人材」はこれからますますニーズが高まる分野です。コロナの飛沫感染データで名が知れ渡った「富岳」ビッグデータ、IoT、いわゆるAIといった分野です。こうした高度なスキルを持ち、ニーズに対応できる人材が足りていません。
上記調査によると、先端IT人材の不足は年々高まる傾向にあります。ちなみに従来型IT人材というのは、スキルのレベルだけでなく「現在のスキルのままであること」つまり新しい知識やスキルを得ることなく、現状のままの人材です。
2030年の予測を見れば従来型より先端IT人材が大幅に多く求められるであろうことがわかりますね。
REスキル｜好条件・好待遇の仕事が得るために
これまで説明してきたように、IT人材全体の不足はもとより、その中で高収入や好待遇を得るには「特に必要とされる人材」になることが重要なポイントです。では、いったいどんなスキルを身に付ければ先端IT人材になれるのでしょうか？
第四次産業革命スキル習得講座認定制度
第四次産業革命スキル習得講座認定制度の略称、REスキルを習得することによって「従来型IT」から「先端IT」へとキャリアアップをめざせます。
第四次産業革命スキル習得講座認定制度の略称、REスキルとは
高度IT分野等、将来の成長が強く見込まれ、雇用創出に貢献する分野に関する社会人向けの専門的・ 実践的な教育訓練講座(ITスキル標準レベル4相当以上)として経済産業大臣が認定した課程
出典：教育給付金制度/厚生労働省
政府は先端IT人材を増やすために、支援事業として教育給付金制度を設けています。なるべく多くの人が現在の収入格差に関係なくスキルアップを得られるようにと配慮された制度です。これを使わない手はありません！
最大70％支給されるREスキル講座で学ぼう
数あるプログラミングスクールの中でも、上記のように経済産業大臣が認定した課程のコースは教育給付金制度を利用できます。最大で70％（上限56万円）が支給されますから、ぜひこの制度を利用しましょう。
今もし「これからプログラミングを学ぼうと思う」スタート地点にいるならば、まず基礎的な講座で学び、その後、ステップアップしていけばいいのです。教育給付金制度と第四次産業革命スキル習得講座認定制度については、こちらで詳しく解説しています。
